政治・経済

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コロナウイルスパンデミックの背後にある真実、COVID-19の封鎖と経済危機： デーヴィッド・アイク

時事問題はあまり書かないのですが・・・たまには・

コロナウイルスの真実 ： デーヴィッド・アイク

https://londonreal.tv/the-truth-behind-the-coronavirus-pandemic-covid-19-lockdown-the-economic-crash-david-icke/

社会を目覚めさせ、政府や主流メディアが私たちにしようとしていることから私たちの心を解放するという使命により、彼の信任状は彼を最も影響力のある思想家であり、変化の触媒としています。

このインタビューでは、デイビッドはコロナウイルス（Covid-19）、政府が市民をどのように操作するか、社会的統制と監視社会の背後にあるより広範な議題について広範に語っています。

「EVENT２０１」コロナウイルス：コロナ・コンスピラシー

「EVENT２０１」

「EVENT２０１」

http://www.centerforhealthsecurity.org/event201/ ジョンズ・ホプキンス健康安全センターは、世界経済フォーラムとビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団と共同で、

2019年10月18日にニューヨーク州ニューヨークでイベント201を開催しました。この演習では、大規模な経済的および社会的影響を軽減するために、深刻なパンデミックへの対応中に官民パートナーシップが必要となる領域を示しました。

新型コロナの仕掛人は誰だ！

この世界は、５層構造！！？

当方会員でも、冊子も買ってもいませんが、興味のある方はどうぞ。

【既得権バームクーヘンのヤリ口！】バカは混乱の渦に呑まれる -masakazu kaji-

極論 １・銀行不要 ２・保険不要 ３・霞が関・財務省不要 ４・経団連不要 ５・今の首相は、特に無いほうがうまく回るような気がするのだが？

「金融資本主義〜支配と搾取の構造」

資本主義とは何か？金融資本主義は何が違うのか？それがいかに人々を支配し、搾取する仕組みであるのかについて話しています。

欠陥だらけの現在の通貨システム

https://www.mag2.com/p/news/445356
現在の世界の金融システムというのは大きな矛盾を抱えています。
現在の金融システムというのは、銀行から誰かがお金を借りることによって社会に回るようになっています。そして驚くべきことに、お金が社会に出るためのルートは、これ一本しかありません。社会で使われているどんなお金も、元をたどれば、誰かの借金なのです。貿易などで得た外貨を円に交換するときにも、新しいお金が社会に出てくることになりますが、その外貨は外国において誰かの借金により社会に流れ出たものなので、煎じ詰めれば、「誰かの借金」ということになるのです。
世の中に出回っているお金というのは、実はすべてが借金なのです。借金というものは、いずれ返さなくてはならないものです。しかも利子をつけて、です。
が、銀行が貸し出しているお金は元金だけです。社会には元金しか流れていないのに、利子をつけて銀行に返還することは数理学的に不可能です。
なのに、なぜ社会が銀行にお金を返せているかというと、常に誰かが新たに借金をしているからです。借金によって社会に流れるお金が増え続けているので、とりあえず「そのときそのときの利子」は返せるというわけです。
しかし、逆に言えば、我々の社会は常に借金を増加させ続けなくては回っていかないシステムなのです。そして、社会が銀行からあまり借金をしなくなれば、社会の金回りは非常に悪くなります。実際に、バブル崩壊後の日本の社会では、企業が借入金を減らしたために金回りが非常に悪くなり、不景気が続きました。
だからといって、必要もないのに借金を増やすということはなかなかできるものではありません。特に先進国では、それほど大きな巨額のインフラ整備や設備投資などは必要ありませんから、企業の借入金は減る傾向にあります。それを補うためには、政府が借金をしてお金を社会に回さなくてはなりません。現在、先進国の多くは赤字財政となっていますが、ある意味、社会にお金が流れるようにするためには、仕方ないことだともいえるのです。

元国税が暴露。日本の会社員だけ給料が20年で10％も減った理由「大村大次郎」

https://www.mag2.com/p/news/408545
日本のサラリーマンは国や会社になめられている
アメリカ：176
イギリス：187
フランス：166
ドイツ　：155
日本　　：91
このように先進諸国は軒並み50％以上上昇しています。アメリカ、イギリスなどは倍近い金額になっています。その中で、日本だけが下がっているのです。しかも約1割も減っているのです。イギリスの187％と比較すれば、日本は半分しかないのです。つまりこの20年間で、日本人の生活のゆとりは、イギリス人の半分以下になったといえます。
この20年間、先進国の中で日本の企業だけ業績が悪かったわけではありません。むしろ、日本企業は他の先進国企業に比べて安定していました。企業利益は確実に上昇しており、利益準備金も実質的に世界一となっています。
なぜ日本の賃金だけが下がったのか、というといろいろ理由はありますが、最大の理由は「日本のサラリーマンは国や企業からなめられている」ということだと思われます。というのも、着目していただきたいのは、トヨタなど国際企業の賃金動向です。
トヨタは60年前から北米に進出し、現在は、約13万6,000人を雇用しています。このトヨタのアメリカ従業員たちは、日本のトヨタの従業員と同様に賃金が据え置かれたのかというと決してそうではありません。アメリカのトヨタの従業員たちは、他のアメリカ国内企業の従業員たちと同様かそれ以上に賃金は上昇しているのです。またトヨタはイギリスにも工場をつくっていますが、イギリスでも同様に従業員の賃金は上昇しているはずです。
欧米では政府の定めた最低賃金が年々、段階的に上昇しており、また他の大企業も賃金を上昇させているので、トヨタだけが賃金を上昇させないわけにはいかないのです。欧米の労働者は日本の労働者よりも20～30％賃金が高いですが、トヨタは欧米ではその高い賃金は支払っているのです。
もちろんトヨタだけではありません。欧米に工場やオフィスを構え、現地で従業員を雇っている日本の企業は、欧米の従業員に対しては、ちゃんと賃金を上昇させているのです。賃金が据え置かれ下げられてきたのは、日本のサラリーマンだけなのです。

バブル崩壊後、人件費をけちったのがデフレの要因

バブル崩壊以降、財界は「国際競争力のため」という御旗を掲げ、賃金の切り下げやリストラを続けてきました。また正規雇用を減らし、収入の不安定な非正規雇用を激増させました。その結果、消費の低下を招き、デフレを引き起こしたのです。

日銀破綻の危機。通貨発行権の仕組みを解説。

驚愕！俳優トムハンクス息子「フリーメイソン生贄の儀式」チェットハンクスの暴露！【 フリーメイソン】

一般のメディアは報じない。
政府とメディアとの関係が 裏に隠された事実を報じることはできない。
戦後GHQと岸伸介と正力 松太郎の系譜が 今もなお続く。 またメディアとは、コメンテーター、アナリスト、評論家、TV番組は彼らに金を払うスポンサーがいて成り立ちます。
（金権腐敗したNHKにも期待できない）

Q – The Plan To Save The World REMASTERED”世界を救う計画”

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