政治・経済

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ニンジン畑を飽和食塩水で雑草を退治する。除草をするちょっと細かく説明

前記事のニンジンの除草の詳細版です。

ダーウィンの進化論が正しいとすれば、生命は海から発生したわけだから 海水とは元々相性が良いのかも知れない。

昨年の失敗に懲りて、雑草対策をあまりしないで、ニンジンを播種しましたが、当然ながら雑草畑

ニンジン雑草の手取り


通路は、播種直後に飽和食塩水を散布 抑草効果は、抜群
その後に取りこぼしの雑草とかを再度食塩水で、雑草退治

やっているうちに だんだん大胆になってきて 株元ギリギリ位に散布したが全く問題なし。
霧状のものが少々舞って少しは、かかっているのだろうが、大丈夫でした。

処理後の様子
順調に生育中


商業的には、全く採算に乗らないのでがスが 半分は趣味 半分は自家用
本当に無肥料・無農薬のものを食べたかったら自分でプランター栽培でもなんでも良いですから自分で栽培してくださいね。
相当高価にしなければ採算に合いません。

以下は、またまたおまけ

テレビウィルス撲滅キャンペーン

幻のコロナウィルスよりも恐ろしい「テレビウィルス」撲滅キャンペーン
「テレビウィルス」感染者治療専門家 武田邦彦
今年度の流行語大賞には「テレビウィルス」を!!



【公式】武田邦彦の「ホントの話。」第67回 2020年8月14日放送
コロナ患者と抗体保持者の関係
コロナの死因はバクテリア?
PCR開発者 キャリー・マリス
ベルリンでデモ 規制より自由を
新型コロナのワクチン供給へ
兵庫県知事「飲食店はコロナも食中毒と同様に」
「さっさと帰って」
75年前の自粛警察
香港国家安全法で周庭氏ら逮捕
モーリシャス沖 貨物船座礁で原油流出
「原爆投下は必要なかった」米紙に歴史家らが寄稿
7月の倒産件数、今年最多を更新
ムーンショット計画?

日本人は モルモットか実験用のハツカネズミ。絶滅危惧種確定!!

世界中の テレビ・新聞のメディア関係者は、自分たちが発した「デマ情報」によって思ったより国民が恐怖にからめとられ、シュンと大人しくなってしまったことに高笑いしているそうです。

米国の多くの州では、水道水にフッ化物を入れて松果体を石化させさようとしたり、
子どものうちから向精神薬漬けにして抵抗で従順な大人を育てるよう促したり、
無農薬・有機肥料の零細農家を潰す法案を可決したり、
もしものときに備えて雨水を貯めておくことさえ禁じる法案を通過させているのです。
とにかく、オバマ政権の連邦議会は「脳を破壊すること」を徹底的にやってきました。

日本では 嬉々として 麻生太郎がCSIS(ジャパンハンドラー)を従えて 日本の公営水道のすべてを外資に売り渡すと発言した

麻生太郎 副総理大臣兼財務大臣の日本成長戦略の一部
「このロボットは一つの例ですが、例えばいま日本で水道というものは世界中ほとんどの国ではプライベートの会社が水道を運営しているが、日本では自治省以外ではこの水道を扱うことはできません。しかし水道の料金を回収する99.99%というようなシステムを持っている国は日本の水道会社以外にありませんけれども、この水道は全て国営もしくは市営・町営でできていて、こういったものを全て民営化します。

いわゆる学校を造って運営は民間、民営化する、公設民営、そういったものもひとつの考え方に、アイデアとして上がってきつつあります」 
(森友・加計学園問題なんかは、この発言の延長線上では?)

農家が縄文の時代から受け継いできた日本の種子を、モンサント社の一代限りの自殺種子(ターミネーター種子に置き換えて零細農家を潰すことを目的とした種苗法改正は?

各国では、輸入農産物へのモンサント社の危険な除草剤「グリホサート」の使用禁止が相次いでいるというのに、ただ一国日本だけは残留基準を現行の5倍から150倍に大幅緩和しようという動きについては?

「グリホサート」は癌の原因になるだけでなく、自己免疫疾患、自閉症の症状の一因となっています。
山崎製パン、敷島製パン、フジパン、神戸屋などの輸入小麦を使用している製パン業者は、この「ラウンドアップ」を使用していることを堂々と表明しています。

なんと米国の大規模農業は、ご丁寧にも日本に輸出するための小麦に収穫直前散布(プレハーベスト)を行っているのです。
なぜわざわざ大量のラウンドアップを散布する必要があるのでしょう。
TPPを批准しなかった米国は、日米二国間協定の日米貿易協定で日本の農産物の締め付けと危険な農薬付き農産物を食べるようグイグイ押し付けてきます。
ミツバチに影響が大きいと言われるネオニコチノイド系農薬の基準
日本輸出向けのコカ・コーラだけには、米国基準の18倍もの発がん物質が入れられているというのに、なぜ日本の新聞、テレビは沈黙しているのでしょう?

1年以上前から、日本向け輸入小麦では6倍、輸入蕎麦では150倍、菜種などの油脂類では400倍に「グリホサート」の残留農薬の基準を国民に黙って緩和。

財務省の「コロナ増税」への動き
元国税調査官が暴露。財務省が消費増税をゴリ押しする本当の理由

コロナワクチン健康被害、国が賠償肩代わり 政府、法整備検討 海外製薬要請
財務省、農林水産省、厚生労働省、経済産業省は、なぜ日本国民をそれほど殺したいのでしょう。

余談 検索結果が、全く違う「DuckDuckGo」相当情報統制は進んでますね!!

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