日本を蝕む危険な食料品
引用元浮世風呂
残留農薬に硫酸銅？危ない中国産食品を使う外食業界～スタバ、マック、ドトール…
2013.08.29 ビジネスジャーナル
抗生物質と成長ホルモン剤で育てられた鶏肉に、硫酸銅に漬け込まれた毒ピータン……食の安全を脅かす存在として、その危険性が指摘され続けている中国産食材。特に今年は「週刊文春」（文藝春秋）が“危ない中国産食材”キャンペーンを継続的に行い、話題はネットにも飛び火。「もう何を食べていいのかわからなくなった」「怖すぎる。読むんじゃなかった」などと反響を呼んでいる。
「スーパーで原産地表示をしっかり確認すれば大丈夫」。そう考えている人もいるかもしれないが、問題は原産地表示の義務がない外食だ。「週刊文春」のキャンペーンをまとめた書籍『中国食品を見破れ』（文藝春秋／「週刊文春」特別取材班・著）によれば、なんとあのスターバックスコーヒー（スタバ）でさえ、中国産食材を用いているというのだ。
スタバで中国産食材を使っているメニューは、人気の「シナモンロール」「アップルシナモンフリッター」「サラダラップ根菜チキン」だ。それぞれ、シナモン、りんご、鶏肉、レンコン、ごぼう、にんじんが中国産とのことだが、中国産にんじんはトリアジメノール（殺菌剤）やアセフェート（殺虫剤）などの残留農薬が検出され、厚生労働省から検査命令が出たこともある。ごぼうも同様に殺虫剤の残留農薬が検出されたことがあるし、鶏肉は、再三報道されている通り、中国産食材の中でも「特に危ない食べ物」と考えられているものだ。
フェアトレードのコーヒー豆を取り扱うなど、日本においてスタバは“クリーンな企業”というイメージを持っている客も多いが、2009年には、日本に輸入できない残留農薬の基準をオーバーしたコーヒー豆を、アメリカで焙煎することで輸入している問題を共産党議員に追及されたこともある。“オシャレでクリーン＝安全”とは安易な想像でしかない。
しかし、スタバはHPで原産地・安全管理について言及、取材に応じているだけ、まだ良心的といえよう。本書が外食チェーンに行った中国産使用メニューと安全管理体制についてのアンケートに対し、回答さえしない企業もあるからだ。宅配ピザ最大手チェーンのピザーラ、餃子チェーン・餃子の王将、人気のイタリアンファミレス・サイゼリヤ、牛丼チェーンの神戸らんぷ亭、ステーキチェーン・けんなどは、いずれも「回答なし」。スタバと同じコーヒーチェーンでいえば、ドトールコーヒーショップやエクセルシオールカフェが「リアルタイムな情報更新が不可能」という理由で、中国産使用メニューについて「公開は控えている」と回答している。
中国産食材がここまで日本で流通しているのは、日本の食料自給率の低さの問題もあるが、デフレの影響も強い。コストを下げ、競争に勝つため、外食チェーンは安い中国産に頼る。消費者の食への不安が増大する中で、「中国産食材を使っているか、使っていないか」を公表するくらいは、最低限の企業倫理として守ってもらいたい。
本書でも、中国産使用を認めている日本マクドナルドの鶏肉に抗生物質が投与されている事実や、その検査体制への疑問が投げかけられているが、回答さえしていない企業の実態はどんなものなのか──「知らないほうがよかった」と思うような裏側がなければいいのだが。
（文＝和田 実）
http://biz-journal.jp/2013/08/post_2794.html
◆中国産食品、猛毒１３５品リスト
２０１３年５月１３日 zakzak
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/photos/20130513/frn1305131811006-p3.htm
小麦・大豆の種子と除草剤をセット販売する、遺伝子組換え食品の世界最大手モンサント社。その使用される除草剤の成分は強烈な発がん物質ダイオキシンである。
米国から輸入する小麦や大豆の全てがこのモンサント社の種子で栽培されたものである。
遺伝子組換えの小麦・大豆等は、当然、ダイオキシンで汚染されている。
この許可されていない遺伝子組換え小麦が栽培されている事が判明し、日本の厚労省は米国からの小麦輸入に規制をかけた。
その事で販売停止となった米国の農家が、モンサント社を訴え損害賠償の裁判を起こす事となった。
「不思議な事に」、この遺伝子組換え大豆は現在平然と日本に輸入され、ショウユ・味噌となり日本人の多くが食べている。
何時どのような経緯で許可になったのか、国民は一切知らない間に堂々と日本に輸入され使用されているのだ。
遺伝子組み替え作物を、認めるべきでない輸入すべきでないと、テレビや雑誌で議論や解説をしているこの間にも、すでに輸入され食べ続けているのである。
ＴＰＰが締結されるとほぼ米国の基準となる。そうなるとモンサントの種子と農薬まみれのものが、堂々と輸入され表示もされない。相手はグローバル企業群、モンサント社一社に歯が立たないのに、日本のどなたが一体交渉出来るというのだろうか？
◆米国輸入品の危険なポストハーベスト農薬
簡単に言うと収穫（ハーベスト）された後（ポスト）に、収穫物である果物や穀物、野菜に散布する農薬のことである。なぜ収穫された後にわざわざ農薬を使うのだろうか？遠い外国へ時間をかけて運ばれる輸出農産物は、その運送時間が長くかかるほど、運搬中に発生する害虫やカビによって品質を悪くして商品価値を下げてしまう危険性を伴う。また、万一カビが発生したものを口にした消費者が食中毒などを起こしたら大変な問題だ。それらを防ぐために使われるのがポストハーベスト農薬というわけなのだ。
これらの農薬は収穫後に散布されているのである。
それは貨物船による輸送のために、消費者の手元に入る極めて近い段階で農薬が散布されていることになる。
・ポストハーベスト農薬は通常畑で使われる農薬の100～数百倍濃い濃度で使われている。
・農薬は表面に付着するだけではなく、皮の中にまで浸透する危険性がある。（洗い落としきれない）
・使われる農薬の中には、発がん性や催奇形性が疑われる薬剤も存在する。
日本国内の農産物にはポストハーベスト農薬は使用されておらず、外国でも自国向けの農産物にはポストハーベスト農薬は使用禁止になっている。
米国産で日本へ輸出する果物や穀物には何度もポストハーベスト農薬を散布して、船中での何か月もの輸送期間の間、腐敗することを防止している。
ポストハーベスト農薬には、枯葉剤と同じ成分を含むものも使用され、ガンの発生率を高めたり、遺伝子異常を引き起こしたりするものがある。
日本では、このポストハーベストは禁止されている。
まさにこれは、アメリカから日本へ輸出するからこそ行なわれる行為なのだ。
輸出途中で虫やカビの害から作物を守るために使用されるもので、残留農薬による人体への害は無視されていると言うことになる。
日本国内では、人体に害があるために禁止されていることを、輸入作物に関しては例外だという立場なのである。ここに私たちの命に関わる大矛盾がある。
収穫したりんごに直接散布されている
例えば日本国内で消費される小麦の85％以上は外国産。パン用に限っては99％が輸入麦だ。実際、その輸入麦についても、国で定めた基準値以内でありながら、ポストハーベスト農薬(マラチオンなど)の残留が毎年認められている。※マラチオンは精子数を減らすという環境ホルモン作用が指摘されているもの。
生育途中にはダイオキシンが散布され、輸送のためにポストハーベストが散布されるというわけである。そのどちらも生産物に残留し、洗っても完全に洗い流せるものではない。
ポストハーベストは米国内でも日本国内でも禁止されているが、輸送のためには禁止されていないとはどういうことなのだろうか。あくまで商品を守るためであり、我々消費者の安全は完全に無視されていることである。
では我々はどうしたら防げるのだろうか？
日本国産のものを求めるしかないのだが、今や日本の自給率はどんどん低下している。高額な国産品の使用では売れないし利益を生まないからこそ外国産を輸入する、そこには消費者と供給企業の相関的な理由がある。のだが・・・。
まさにこれがＴＰＰの狙いである。先日のレポートの再掲であるが、
日本にＴＰＰ参加を要求する多国籍企業群が具体的に何と言っているのであろうか？
○「ＴＰＰはアメリカとアメリカの企業に巨大な利益をもたらす機会」（ＧＥ）
○「新開発食品と栄養機能食品の成分・食品添加物の名称・割合・製造工程の表記の緩和（”食の安全性確保”の規制緩和）」
○「主要高速道路、主要公共建築物、鉄道と駅舎の調達、都市開発、再開発事業など日本の大型公共事業へのアメリカ企業の参入」
○「食品添加物の認可手続きの迅速化や防かび剤使用の規制緩和」
○「コメなど主要品目の関税撤廃と､米国産リンゴに対する防疫措置義務の撤廃」（ウォルマート）
○「ポストハーベスト（収穫後に使用する農薬）の防かび剤の登録手続きの緩和」（カリフォルニア・チェリー協会）
○「日本の残留農薬基準の緩和」（カリフォルニア・ブドウ協会）
たったこれだけをみても多国籍企業群の”横暴さ””凶暴性”が如実に感じられる内容であるが、ＴＰＰの本質が日本のあらゆる産業分野の”アメリカ市場化”を企図していることは自明であろう。
オバマが再選されまず言ったことは、「これからの米国は、輸出国を目指す」ということだった。他のＴＰＰ参加国を見てもすべて輸出主体の新興国である。日本の輸出には米国を除き比重がごく軽い国々ばかりである。全てのＴＰＰ参加国が目指しているのは、つまり、自由に日本へ輸出したいということで集まった国ばかりというわけである。だから、日本が参加しないと全く意味をなさないＴＰＰということである。日本にとってのメリットなど何もない。
日本の自給率はこのＴＰＰにより更に低下することになる。実は、それがアジアから撤退していく米軍の代わりになる、日本を縛るための武器なのだ。これからは軍隊ではなく、食糧供給が日本コントロールの武器となり、「言うことを聞かないと食料を止めるぞ」ということなのだ。
インドはほぼ食料自給率１００％を達成出来たという。中国産輸入に頼らずに済み、米国や他の国にも依存せずに国を守れるというわけである。日本は自分の国を自分で守るという意志などまるで無い。他国を攻撃するのは何も「銃やミサイル」だけではないという事を全く考えていないことになる。
◆さて、日本が未だに輸入する韓国産食料であるが、ほぼ全量が本来輸入するには不適当と言うしかない状態である。
●使用される水は水道水とわざわざ規定されているが、その水道水自体が糞尿で汚染され、まったく改善の余地がない状態に陥っている。
●地下水も同様で、糞尿が流れ込み、加えて工場排水と有害重金属が含まれている上、過剰な農薬の長きに渡る使用で汚染されている。
●韓国の糞尿や汚水は終戦後からずっと海洋投棄され続けてきた。浄化槽や下水などのインフラ設備も殆ど放置され、トイレで使用される紙は管が細くて流すことが出来ない。集積所の増設や管理も出来ず、河川も汚染されたまま海に流れ込む。保守点検、整備というものに手間暇をまったく掛けない民族性が如実に表れている。
●海苔や牡蠣といった養殖に限らず、魚介類からも流れ込む糞尿と投棄で汚染が見つかっており、米国ではとっくに輸入禁止となっている。それをなぜかほとんど日本が輸入し続けている。
●韓国から輸入されるキムチは、前民主党のお陰で検疫も免除されて今も輸入されているが、その条件として、わざわざ水道水を使用することと決められている。
●農心による即席麺「辛ラーメン」に有害物質が認められて、回収命令が出た。しかし店頭から消えたのはほんの一部で、スーパーのイオンなどでは山積みされ特売されていた。東南アジアでも、店頭からは消えることがなかった。
一つ一つ取りあげるには、あまりにも夥しくて、とても列挙できないほどで、要するに、韓国産食料品は、まったく輸入するには不向きなものばかりということになる。
東南アジアのスーパーでは日本産の海苔や即席麺やマヨネーズに菓子類などが韓国産の同種のものと一緒に並ぶ。今では沢庵やわさび、醤油など、どうみても日本特産の物というものまで韓国で作られている。だが、韓国人までが日本産を買っていくために、常に韓国製品が大量に残されて日本製が売り切れる。韓国人も自分の国の製品内容を自覚していると言うことだろう。
日本でも昔は農作物に人糞を掛けていた。畑の肥溜めで発酵させて使用していたのだが、韓国には発酵させるという知識はなく、集めてきた糞尿をそのまま農作物の肥料にする。
フィリピンで日本人が指導し、ずっと農薬を使わず有機栽培で農作物を育ててきたところを、韓国人が買収し、大量の農薬を散布する。何十年続いてきた農業地が一瞬にして再び改善できないほどに汚染される。
食べる消費者のことは全く考えず、国を挙げて、収穫品を売ることだけに集中する。
◆焼け野原の戦後、人々は必死に働き、国が豊かになれば自分たちの生活も豊かになると誰もが信じ、信じるが故にみんな必死で働いた。
企業が儲かれば自分たちの収入も増える。誰もがそう信じた。
事実そうだった。
戦後の引き揚げにより日本も男性が戻り、ベビーブームで日本中が沸きかえっていた。子供が成長し、日本の企業も働き手が増えて、やっと日本に躍動感が戻ってきた。所謂「団塊の世代」が社会に出てきたのだ。
企業は、もっと儲けるために、海水浴場や海岸を埋立、次々と工業地帯へと変貌して行った。自然は失ったが、必死に働いたお陰で日本の国も豊かになり、国民も総中流家庭と言われるほどに成長した。
ここで、宗主国の米国が介入してきた。
「日本だけが儲けることはけしからん」というのだ。それから次々と日本に対する「要望書」という命令が下された。
企業は儲けるのが使命であり、その儲けは株主に還元されるべきものであると言う。米国がそうであるから、米国式に日本の企業の形態を変えろというのである。
それに留まらず、米国企業をどんどん日本に進出させろと言う。俺達の企業にも儲けさせろと言うのだ。それでどっと米国の巨大企業がやって来た。
企業間の競争力を付けるには、合理化とコストダウンが必要になる。もうそこには従業員の幸せを考える余裕もない。
ついに人件費もコストと考える様になった。
貴重な人材の能力も技術力もコストの一部とみなされる。
日本が大切に育て開発してきた頭脳が、単なるコストとなり希望退職とリストラによって若いコストの安い人材と入れ替える。
その結果、企業を支え共に歩んできた人材からまっ先に企業を去っていった。これは日本の家電メーカーに顕著に表れた。
それを高額で迎えたのが、韓国のサムスンでありＬＧなどである。ところが、開発を目指すのではなく、今持っている技術を吐き出させるのが目的だった。数年後にもう持っているものを出させたと思うと、次々と解雇される。
日本の特許を韓国で自分たちが出願し、自分たちの特許として保持するのである。菓子類であろうがアニメだろうが工業製品だろうがすべてその手法で手に入れ、今度はそれを海外に輸出する。
残された日本の企業は、開発費も掛けない韓国企業に価格で負け、次々に撤退を余儀なくされる。日本の企業にも、技術開発力が衰退していたのだ。先を考えれば、日本も韓国と共倒れである。企業の儲けを考えて、結果的に儲けを失ったことになる。
日本の国民にとって豊かになる手段であった企業は、もはやその役割を担うことはない。企業が儲けるためには、さらに人件費も削る。竹中平蔵や小泉純一郎などのために、もはや派遣の呈の良い労働奴隷となった若者は、結婚することも出来ず、車や家などの高額なものなど買えない時代となった。
少子高齢化でますます人口が減る中、企業はさらなる低賃金を求めて海外に出て行き、日本は結婚や子育てには向かない国となった。
そこに今度はＴＰＰによって海外製品が関税無しでどんどんやって来る。薬品や保険、金融など日本の構造を変える企業が押し寄せる。これでは中年だけでなく若者までが雇用機会を失うことになる。
その前兆がすでに表れ、海外、特にアジアに雇用を求めて大勢の日本人がやって来ている。フィリピンやインドの大量の出稼ぎ者を、後進国の悲哀と笑っていた日本が、いま正に最貧国の仲間入りを始めた瞬間である。
日本のどこが間違っていたのか、日本がなぜ国民の幸せが得られない国となったのか、分かりすぎるほどハッキリしている。それに何も対策をとれないでいる国や企業の責任は限りなく大きい。６８年間も経た今も、米国植民地のままではないか。日本は日本人のための国である。
目覚めよニッポン！